DX担当者がいない会社は、どうすればいい？

「DXをやりたいが、詳しい人間がいない」。
従業員5〜50人の会社では、これが普通です。結論を言うと、担当者を作るより「担当者が要らないもの」を選ぶほうが早いです。

担当者を待っていると、始まらない

「IT に詳しい人を採用してから」「誰かに勉強してもらってから」。この順番で考えると、たいてい1年経っても何も変わりません。採用は簡単ではありませんし、片手間で勉強する時間もないからです。

そこで発想を逆にします。担当者が必要なツールを、選ばない。それだけで、専門知識がなくても進められます。

担当者が要らないツールの5条件

この5つで絞ると、候補はかなり減ります。減った結果が「機能が少ないツール」でも問題ありません。使われない多機能より、使われる少機能のほうが役に立ちます。

「詳しい人」は1人でいい。育てる必要もない

専任の担当者は不要ですが、言い出しっぺを1人決めることは必要です。役割はこれだけです。

• 最初に自分で1週間使ってみる
• 使い方を聞かれたら答える
• 合わなかったら「やめよう」と言う

ITの知識は要りません。むしろITが苦手な人に頼むほうがうまくいきます。その人が使えるなら、他の社員も使えるからです。

外注する場合の注意

ベンダーやコンサルに相談するのは悪いことではありませんが、丸投げはしないでください。「困っている業務は何か」を決められるのは社内の人間だけです。ここを外部に決めさせると、必要のない機能に費用を払い続けることになります。

相談するなら、業務を1つに絞ってから。「うちをDXしてください」ではなく「この作業を減らしたい」と伝えられる状態にしてからにしてください。